リップルとは?暗号通貨用語について説明

リップルの特徴
項目	リップル	ビットコイン
管理体制	中央集権型	分散型
発行枚数	1,000億枚（上限）	2,100万枚（上限）
取引承認システム	PoC（プルーフ・オブ・コンセンサス）	PoW（プルーフ・オブ・ワーク）
送金速度	数秒	約10分
手数料	低額	高額
マイニング	なし	あり
用途	国際送金、決済	個人間取引、投資

1. リップルの基礎知識:仮想通貨市場での位置づけや特徴がわかる
2. リップルの仕組み:大手企業との関係や技術面を解説
3. リップルのメリット:送金速度や手数料の低さがもたらす利点とは
4. リップルの将来性:今後の展望や市場での動向を読み解く
5. リップルとビットコインの違い:2つの代表的仮想通貨の比較ポイントを紹介
6. リップルの今後の影響:金融業界や国際送金市場に与える影響を考察

1. リップルの基礎知識:仮想通貨市場での位置づけや特徴がわかる

リップルとは何か？

リップルは、アメリカの「Ripple Inc.」という企業が開発した暗号資産（仮想通貨）です。従来の国際送金が抱える課題（時間がかかる、手数料が高い）を解決するために、2004年に開発されました。リップルが提供する国際送金ネットワーク「RippleNet」には、世界45ヵ国300以上の金融機関が参加しています。その中には日本の三菱UFJ銀行やみずほ銀行なども含まれており、暗号資産XRPを利用した送金システムは、次世代型の国際送金ソリューションとして各方面から大きな注目を集めています。

リップルは、主に以下の3つの意味合いで使われています。\n①会社としてのリップル（Ripple Inc.）\n②決済システムとしてのリップル（RTXP）\n③暗号資産としてのリップル（XRP）\n日本においては、③の暗号資産を「リップル」と呼ぶ傾向がありますが、厳密には「XRP（エックスアールピー）」と呼びます。

XRPは、リップル社が提供する国際送金のシステム内で使われる暗号資産（仮想通貨）です。暗号資産の取引所を利用した経験がある方なら、きっとXRPという表記を目にしたことがあるのではないでしょうか。取引所の中には、取引画面にXRPとしか表記されておらず、リップル（Ripple）という文字は記載されていないところもあるので注意が必要です。

様々な略称があり混同してしまいがちですが、暗号資産リップルの正式な呼び名はXRPだということを覚えておきましょう。

リップルの種類
種類	説明
Ripple Inc.	リップル社
RTXP	リップル社の決済システム
XRP	リップルの暗号資産

リップルの基本情報

リップルの基本情報を一覧表で確認してみましょう。

特に注目すべき点は、発行枚数の多さでしょう。発行枚数の上限が2

以下は、主要コインの発行上限枚数の比較表です。イーサリアムのように上限がないものを除けば、リップルの発行枚数が他のコインと比べていかに多いかがおわかりいただけるでしょう。

暗号資産の中で総発行枚数を設定しているものを「デフレ通貨」と呼びますが、総発行枚数を設定することにより需要と供給のバランスがわかりやすくなります。リップルを欲しがる人が増えれば増えるほど貴重になっていき、リップルの価値が自然と上がっていきます。ただし、あまりにもリップルが高騰した場合、リップル社が保有しているリップルを市場に放出することで、価格を正常化させる可能性があるでしょう。

主要暗号資産の発行上限枚数
暗号資産	発行上限枚数
ビットコイン	2,100万枚
リップル	1,000億枚
イーサリアム	上限なし

リップルの特徴

リップルの仕組みと性能についてご紹介していきます。わかりやすいように、ビットコインとの違いを表で比較してみましょう。

特に重要なポイントを、以下で解説していきます。

ビットコインやイーサリアムなど、いわゆる「分散型」と呼ばれる通貨には明確な中央管理者が存在しないため、あらゆる決定や変更はコインに関わる不特定多数の参加者たちによって決めていく必要があります。一方のリップルは「Ripple Inc.」という会社がXRPの半分以上を保有し、さらに保有しているほとんどのXRPをロックアップしているので、Ripple Inc自体がXRPを自由に動かせない状態です。

取引に関わることやスペックの変更などについては、すべてRipple Inc.の指揮下で行われます。つまり、リップルはビットコインなどの「分散型」とは異なる性質を持っているということになります。

リップルとビットコインの比較
項目	リップル	ビットコイン
管理体制	中央集権型	分散型
発行枚数	1,000億枚（上限）	2,100万枚（上限）
取引承認システム	RPCA	PoW
送金速度	数秒	約10分
手数料	低額	高額
マイニング	なし	あり

まとめ

リップルは、従来の国際送金が抱える課題を解決するために開発された暗号資産です。世界中の金融機関が参加する国際送金ネットワーク「RippleNet」を運営しており、次世代型の国際送金ソリューションとして注目されています。

リップルは、発行枚数の上限が1

リップルは、ビットコインなどの「分散型」とは異なり、Ripple Inc.という会社が管理・運営を行っています。そのため、ビットコインよりも安定した運用が期待できる一方で、中央集権的な管理体制であることから、透明性や自由度が低いという側面も持ち合わせています。

リップルの将来性については、世界中の金融機関が参加するRippleNetの普及状況や、リップル社の今後の動向に注目していく必要があります。

2. リップルの仕組み:大手企業との関係や技術面を解説

リップルの仕組み

ビットコインやイーサリアムなど大半の暗号資産は、「ブロックチェーン」と呼ばれるネット上の取引台帳に取引の履歴が記録されていきます。一方のリップルの場合、「XRP Ledger」という独自の決済システム上に取引記録が蓄積されていきます。個人の利用を想定して開発されたブロックチェーンとは異なり、XRP Ledgerは主に銀行などの金融機関や法人向けの台帳となっています。

また、ブロックチェーンを利用しているビットコインやイーサリアムなどと、XRP Ledgerを利用しているリップルでは、「コンセンサスアルゴリズム（合意形成）」も異なります。コンセンサスアルゴリズムとは、「誰が取引を承認するのかを定めたルールのようなもの」です。このコンセンサスアルゴリズムにおいて、ビットコインはPoW（プルーフ・オブ・ワーク）という方式を採用し、リップルではRPCA（Ripple Protocol Consensus Algorithm）という独自の方式を採用しています。

暗号資産の世界では、取引を承認し、報酬として暗号資産を受け取るまでの一連の作業のことを「マイニング」といいます。リップルでは、ビットコインなどで採用されているこのマイニング作業が不要です。前述したように、リップル（XRP）は発行上限枚数が1

基本的に、マイニングの報酬として支給される暗号資産は、新規発行されたものですから、新規発行がないリップルは、そもそもマイニングの採用を前提にしていない仕組みで設計されているのです。取引の承認は、バリデーターといわれる承認者たちが行っています。このバリデーターは、いわば「一見さんお断り」の世界で、ビットコインのマイニングのように自由参加はできません。リップルが認めた一部の銀行や金融機関だけが、取引を承認できる仕組みになっています。

リップルとビットコインの比較
項目	リップル	ビットコイン
取引台帳	XRP Ledger	ブロックチェーン
コンセンサスアルゴリズム	RPCA	PoW
マイニング	不要	必要
取引承認者	バリデーター	マイナー

リップルと大手企業の関係

リップルには、主に以下の3つのメリットがあります。それぞれどのような内容なのか、順番に見ていきましょう。

もともと国際送金の効率化のために開発されたこともあり、リップルは圧倒的な送金速度を誇ります。また、送金にかかる手数料が格安なのも大きな魅力です。以下は、ビットコインとリップルの送金スピードと手数料を比較した表です。

送金速度が速く手数料が安いリップルは、銀行や送金業者にとって魅力的な存在です。また、ビットコインのような管理者不在のシステムとは異なり、リップル社という法人によって保有とロックアップされているという点も、採用を検討する企業に安心感を与えているようです。

現在多くの銀行や送金業者がリップルとの提携を発表しており、日本でも「みずほ」や「三菱UFJ」、「SBIホールディングス」など名だたる銀行が提携を発表しています。また提携ではないですが、リップルは過去にGV（旧グーグル・ベンチャーズ）から出資を受けています。時代の最先端を走るITネットワークの覇者も、リップルには一目置いているようです。

リップルと提携している主な企業
企業名	業種
三菱UFJ銀行	銀行
みずほ銀行	銀行
SBIホールディングス	金融
MoneyGram	送金
Western Union	送金
Bank of America	銀行
Standard Chartered	銀行
GV（旧Google Ventures）	投資

リップルの技術

リップルは、従来の国際送金が抱える問題（送金に時間がかかる、手数料が高いなど）を解決するために、「Ripple Inc.」という会社によって2004年に開発されました。

リップル（XRP）は、約3.3秒で送金が完了します。

リップル（XRP）のこれまでの最高価格は、2018年1月に記録した「1XRP=約400円」です。現在のリップルの価格はリアルタイムチャートページから確認できます。

リップル（XRP）を購入するには、まず暗号資産取引所で口座開設を行い、日本円を入金する必要があります。金融機関から取引所の口座に振込が完了したら、実際にリップルの購入手続きを行うことができます。暗号資産の購入方法については、Coincheckの場合「アプリで購入する」方法と「WEB画面で購入する」方法の二通りがあります。具体的な購入方法については、こちらのページからご確認ください。

まとめ

リップルは、国際送金の効率化を目的として開発された暗号資産です。独自の分散型台帳「XRP Ledger」とコンセンサスアルゴリズム「RPCA」を採用することで、従来の国際送金システムよりも高速かつ低コストな送金を実現しています。

リップルは、世界中の金融機関や企業との提携を進めており、その技術はすでに多くの企業で導入されています。特に、国際送金や決済サービスにおいて、その有用性が認められています。

リップルは、中央集権的な管理体制を採用しているため、ビットコインなどの分散型暗号資産とは異なる特徴を持っています。そのため、安定した運用が期待できる一方で、透明性や自由度が低いという側面も持ち合わせています。

リップルの将来性については、RippleNetの普及状況や、リップル社の今後の動向に注目していく必要があります。

3. リップルのメリット:送金速度や手数料の低さがもたらす利点とは

送金速度の速さ

リップル（XRP）は、約3.3秒で送金が完了します。

リップルとビットコインの送金速度・手数料比較
項目	リップル	ビットコイン
送金速度	約3.3秒	約45分
手数料	約0.05円	約1,880円

手数料の安さ

リップル（XRP）は、約3.3秒で送金が完了します。

ブリッジ機能

リップル（XRP）は、約3.3秒で送金が完了します。

まとめ

リップルは、送金速度が速く、手数料が安いという特徴を持つ暗号資産です。

リップルは、ブリッジ機能を備えているため、円やドル、ユーロといった法定通貨だけではなく、ビットコインなどの暗号資産と交換することも可能です。

リップルは、国際送金の手間とコストを大幅に削減できるため、金融機関や企業にとって魅力的な存在です。

リップルの将来性については、世界中の金融機関が参加するRippleNetの普及状況や、リップル社の今後の動向に注目していく必要があります。

4. リップルの将来性:今後の展望や市場での動向を読み解く

リップル社の将来性

リップル社は、株式市場への上場を目指しており、今後その可能性は十分に考えられます。

2021年5月、カンファレンス「コンセンサス」に登壇したリップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOは、訴訟問題を受けIPO（株式上場）が行われる可能性についての明確な言及は避けました。

しかし、仮想通貨（暗号資産）関連の企業ですでに株式上場しているCoinbaseの例を挙げ、IPOへの興味は示しており、実行される可能性があることを示唆しています。

また、2022年にはシリーズC資金調達ラウンドの株を150億円分買い戻す動きもありました。これは、将来的なIPOに向けた動きではないかとされています。

リップルネットの将来性

リップルネットとは、リップル社の提供するグローバル決済ネットワークを指します。

国際送金には「Swift （Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication）」が用いられることが一般的です。しかし、複数の金融機関に仲介され取引が進められるので、時間的・金銭的コストがかかるのが難点です。

リップルネットは、リップル（XRP）の特徴である「送金の速さ」「手数料の安さ」を活かし、国際送金を容易に行えるシステムを提供しています。利便性の高さから、BANK OF AMERICAやStandard Chartered、三菱UFJ銀行など国内外問わず活用が進んでいます。すでに300社以上の企業がリップルネットワークに参加している点に加えて、世界の外国為替市場において、約90%のシェアを占めている点から、需要の高さがうかがえるでしょう。

また、セキュリティに関するフレームワークである「SOC2（System and Organization Controls 2）」や「ISO 20022」などを採用し、ユーザーが安心して取引できる体制を整えています。常に進化し続けるリップルネットへの需要は、今後も高まると考えられるでしょう。そうなると当然、運営元のリップル社への注目も集まり、仮想通貨（暗号資産）リップルの価格上昇に期待できます。

サイドチェーンの開発

リップル社がサイドチェーンの追加を目指している点も、リップル（XRP）の将来性に期待できるポイントです。サイドチェーンでは、親元のチェーンに機能を追加できたり、新たな独自通貨を発行できたりします。

2022年、リップル（XRP）のブロックチェーンである「XRP Ledger（XRPL）」のサイドチェーンのテスト版がリリースされました。このサイドチェーンには、EVM（Ethereum Virtual Machine）互換性があります。そのため、イーサリアムブロックチェーン上でリップル（XRP）が利用できる他、DeFi（分散型金融）の実装やDApps（分散型アプリケーション）の移植や構築が可能です。

XRPレジャーにサイドチェーンが追加されれば、より利便性が増し、参入障壁も下がるので多くのユーザーが流入するでしょう。そうなるとリップル（XRP）への関心も高まり、価格に好影響を及ぼすと予想できます。

まだ開発の見通しは完全に立っているわけではありませんが、注目に値するイベントであることは間違いありません。