総資産利益率とは?経済用語について説明

総資産利益率（ROA）と関連指標の比較
指標	計算式	意味	注意点
総資産利益率（ROA）	当期純利益 ÷ 総資産 × 100	総資産に対する利益率。企業の収益性と効率性を示す。	業種や企業規模によって異なる。同業他社との比較が重要。
自己資本利益率（ROE）	当期純利益 ÷ 自己資本 × 100	自己資本に対する利益率。株主へのリターンを示す。	財務レバレッジの影響を受けやすい。ROAと合わせて分析する必要がある。
投資利益率（ROI）	利益 ÷ 投資額 × 100	特定の投資に対する収益率。投資の効率性を示す。	投資対象によって異なる。複数の投資を比較する際に有効。

1. 総資産利益率とは何か
2. 総資産利益率の重要性
3. 総資産利益率の意味とは
4. 総資産利益率の計算方法
5. 総資産利益率とROAの違い
6. 総資産利益率の改善方法

1. 総資産利益率とは何か

総資産利益率（ROA）の定義

総資産利益率（ROA）とは、Return On Assetsの略で、日本語では「総資産利益率」と呼ばれます。これは、企業が保有するすべての資産（総資産）に対してどれだけの利益を上げているかを表す指標です。総資産には、株主から出資された自己資本だけでなく、銀行などから借り入れた負債も含まれます。ROAは、企業がその資産をどれだけ効率的に運用できているかを測る指標として、投資家や経営者から注目されています。

ROAは、企業の収益性を評価する上で重要な指標の一つです。ROAが高いほど、企業は少ない投資で多くの利益を得ていると判断できます。逆に、ROAが低い場合は、企業が資産を効果的に活用できていない可能性があります。

ROAは、企業の業績を分析する際に、同業他社との比較や、過去の自社の業績との比較に用いられます。また、ROAは、企業の成長性や将来性を評価する際にも役立ちます。

ROAは、企業の収益性や効率性を測る上で重要な指標ですが、ROAだけで企業の価値を判断することはできません。ROAは、他の指標や要因も考慮して総合的に判断する必要があります。

ROAの計算例
企業	当期純利益	総資産	ROA
A社	50万円	1,000万円	5.0%
B社	100万円	1,000万円	10.0%
C社	20万円	100万円	20.0%

総資産利益率（ROA）の計算方法

ROAは、以下の式で計算されます。\nROA（％）＝利益÷総資産×100\n利益には、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われることがありますが、一般的には当期純利益が用いられます。当期純利益とは、一会計期間における企業の最終的な利益であり、売上から経費や税金を差し引いた金額です。

総資産とは、企業が保有している資産の合計であり、流動資産、固定資産、繰延資産すべてが該当します。総資産には、自己資本だけでなく他人資本（借入金や社債など）も含まれます。

例えば、「当期純利益50万円、総資産1

ROAは、企業の経営状況を分析する上で重要な指標の一つです。ROAを計算することで、企業が資産をどれだけ効率的に活用できているのかを把握することができます。

日本上場企業のROA平均
年	ROA平均
2018年	3.9%

総資産利益率（ROA）の目安

ROAの目安は、業種や企業規模によって異なりますが、一般的には5％以上が優良企業とされています。日本の上場企業のROAの平均は、2018年の全体平均で3.9％となっており、欧米の企業に比べて低い水準です。

しかし、単に数値だけで判断するのではなく、同業他社や過去の推移と比較することも大切です。また、ROAは投資額や負債額にも影響されるため、その背景や理由も考慮する必要があります。

主な業種別の総資産利益率（ROA）が下の表になります。

ROAから分かることは、2つあります。\nROAは、資産を有効活用できているかどうかを示す指標です。ROAが高ければ高いほど、資産に対して高い収益性と効率性を持っていると言えます。逆に、ROAが低ければ低いほど、資産を十分に活用できていないと考えられます。ただし、ROAは多数の企業と比較してみることが必要となりますが、業種によって数値が異なるため、比較の際は注意が必要です。また、ROAは投資額や負債額にも影響されるため、その背景や理由も考慮する必要があります。\nROAは、成長のための投資ができているかどうかも示す指標です。保有資産に対して高額な投資を行えば、それだけROAは低くなります。しかし、企業がビジネスの成長を目指して先行投資を行う時期には、さまざまな諸経費がかかるものです。単年で見たROAが低くても、その際の投資が功を奏して、長期的な利益を生み出す可能性もあります。そのため、ある時点でのROAでは、一概に「高いほうが良い」「低いと良くない」とはいえません。同様に、ROAが高い場合は「効率的な経営ができている」と考えることもできますが、「従業員に対するリターンが少ない」「長期的な成長につながる投資ができていない」といった問題をはらんでいる可能性もあります。

主な業種別のROA平均値
業種	ROA平均値
製造業	3.0%
小売業	4.0%
金融業	8.0%
IT関連	10.0%

まとめ

総資産利益率（ROA）は、企業が保有するすべての資産（総資産）に対してどれだけの利益を上げているかを表す指標です。ROAは、企業の収益性や効率性を測る上で重要な指標ですが、ROAだけで企業の価値を判断することはできません。

ROAは、以下の式で計算されます。\nROA（％）＝利益÷総資産×100\n利益には、営業利益、経常利益、当期純利益などが使われますが、一般的には当期純利益が用いられます。

ROAの目安は、業種や企業規模によって異なりますが、一般的には5％以上が優良企業とされています。しかし、単に数値だけで判断するのではなく、同業他社や過去の推移と比較することも大切です。

2. 総資産利益率の重要性

ROAは企業の全体的な収益性を包括的に評価できる

ROAは純利益と総資産の双方から、企業の全体的な収益性を包括的に評価できるため、収益構造の改革に向けた経営指標として非常に有効です。企業の全体的な収益性を包括的に評価できるという点について以下で説明します。

（1）純利益の評価\nROAの分子は純利益であり、価格戦略の見直しやコスト削減が純利益に与える影響を観測することができます。

（2）総資産の管理\nROAの分母は総資産であり、事業性、非事業性関係なく企業が保有するすべての資産を含みます。企業が資産をどれだけ効率的に管理しているかを評価する指標として、不要な資産の売却や財務レバレッジの見直しによる影響を観測することができます。

短期的な収益性を示す（1）純利益の評価と、長期的な資産の状況を示す（2）総資産の管理の双方から評価できることから、企業の収益性を包括的に評価できるといえます。

ROAは各施策の効果を明確に把握できる

ROAは構成要素を分解することでROAツリーに展開することができます。収益構造の改革に向けた具体的な施策がどのようにROAに影響を与えているかを、詳細に把握することができる点で有効であり、これにより企業は各施策の効果をより的確に把握でき、戦略的な意思決定を行いやすくなります。以下にROAツリーの構成要素とその具体的な施策の例を示します。

1．純利益の向上\n（1）コスト管理の最適化\n①原材料費の削減\n（例）サプライチェーンの見直しによる原材料の効率的な調達\n➁労務コストの削減\n（例）機械設備の導入や自動化によるプロセスの効率化\n（2）価格戦略の見直し\n①コスト増加分の販売価格転嫁\n（例）既製品の販売価格の引上げや高付加価値製品の開発\n➁新価格設定モデルの導入\n（例）バンドル販売やサービスオプションを含む新しい販売価格モデルの開発\n（3）財務戦略の最適化\n①借入のリファイナンス\n（例）低金利の借入へのリファイナンス\n➁資本構成の見直し\n（例）借入圧縮による財務レバレッジの見直し

2．総資産の最適化\n（1）資産売却と再投資\n①非効率な資産の売却\n（例）非事業用資産や使われていない設備や不動産の売却\n➁成長分野への再投資\n（例）機械設備や研究開発費への戦略的投資\n（2）資産効率性の改善\n①資産の有効活用\n（例）設備の稼働率向上\n➁不要資産の処分\n（例）在庫管理の改善

以上のようにROAツリーを展開することで、収益構造の改革に向けた各施策がどのようにROAに影響を与えるかを把握することができます。これにより、企業は各施策の評価を的確に行うことができ、長期的な成長を支えるための具体的な行動計画を策定できます。

ROAツリーの構成要素
要素	具体的な施策
純利益の向上	コスト管理の最適化、価格戦略の見直し、財務戦略の最適化
総資産の最適化	資産売却と再投資、資産効率性の改善

ROAは企業の持続性を評価する

ROAは、企業の短期的な収益性だけではなく、長期的に持続可能な成長を評価するためにも重要な指標です。ROAを活用することで、企業は資産の効率的な利用と収益性のバランスを評価し、持続可能な成長を実現するための戦略を構築できます。以下にROAが持続可能な成長の指標として重要である理由を説明します。

（1）バランスの取れた成長の実現\nROAは企業の短期的な収益性を評価する一方で、総資産の運用効率性も測定します。これにより企業は短期的な利益追求に偏らず、長期的な成長も同時に実現していくことができます。

（2）持続可能なビジネスモデルの評価\nROAは企業のビジネスモデルが持続可能かどうかを評価するための指標としても有効です。収益性が高い企業は市場シェアが高く競争優位性があることや、高付加価値製品の提供ができており、長期的な競争優位を確保できていると考えられます。

（3）市場の信頼性\n高いROAは企業が安定して高い収益を上げていることを示すため、投資家からの信頼を得やすくなります。これにより、株価の上昇や資金調達が有利になり、投資活動の活性化など企業の競争力を支える基盤となります。加えて、ROAが高い企業は顧客やビジネスパートナーからの信頼も得ることで長期的な関係性を構築し、投資家からの評価同様に市場での競争優位を確保する基盤を構築することができます。

まとめ

ROAは、企業の短期的な収益性だけではなく、長期的に持続可能な成長を評価するためにも重要な指標です。ROAを活用することで、企業は資産の効率的な利用と収益性のバランスを評価し、持続可能な成長を実現するための戦略を構築できます。

特に、インフレや金利上昇の現代において収益構造の改革を進める際にROAを使用することで、異なる施策の成果を的確に把握し評価を繰り返すことで収益構造の改革、更には企業の持続性の向上に向けた競争優位性の確保を図ることができます。

ROAは、企業の資産効率と収益性を包括的に評価するための指標であり、持続可能な成長を実現するために重要な役割を果たします。

ROAは、企業の収益構造の改革、更には企業の持続性の向上に向けた競争優位性の確保を図る上で有効な指標です。

3. 総資産利益率の意味とは

ROAは企業の収益力を測る指標

ROAは、企業がその総資産を使ってどれだけの利益を生み出しているかを示す指標のことです。この指標は、企業の効率性や収益性を評価するために用いられます。具体的には、総資産利益率は「純利益」を「総資産」で割ることで計算されます。

たとえば、ある企業が1年間で100万円の純利益を上げ、その総資産が1

総資産利益率は、企業の経営効率を評価するための重要な指標であり、同業他社との比較や、過去の自社のパフォーマンスとの比較に用いられます。

また、総資産利益率が高いほど、企業が資産を効果的に活用していると判断されます。

ROAは企業全体の資産効率を評価する

総資産利益率は、企業の収益性を評価するために用いられる指標の一つですが、企業全体の資産効率を評価する点で独自の重要性を持っています。

関連する指標としては、自己資本利益率（ROE）や売上高利益率（ROS）があります。自己資本利益率は、企業の自己資本に対する利益の割合を示し、売上高利益率は売上高に対する利益の割合を示します。

これらの指標も企業の収益性を評価するために用いられますが、総資産利益率は企業全体の資産効率を評価する点で独自の重要性を持っています。

総資産利益率は、企業が保有するすべての資産をどれだけ効率的に活用して利益を生み出しているかを示す指標です。

ROAは企業の収益構造を分析する上で重要

総資産利益率は、企業の収益構造を分析する上で重要な指標です。ROAは、企業が保有する資産をどのように活用して利益を生み出しているのか、その効率性を示す指標です。

ROAを分析することで、企業がどのような戦略で収益を上げているのか、どのような資産に投資しているのか、といったことがわかります。

また、ROAは、企業の成長性や将来性を評価する際にも役立ちます。ROAが高い企業は、一般的に成長性が高いとされています。

ROAは、企業の収益構造を分析する上で重要な指標であり、投資家や経営者にとって有益な情報となります。

まとめ

総資産利益率（ROA）は、企業がその総資産を使ってどれだけの利益を生み出しているかを示す指標のことです。

ROAは、企業の効率性や収益性を評価するために用いられます。総資産利益率は「純利益」を「総資産」で割ることで計算されます。

また、総資産利益率が高いほど、企業が資産を効果的に活用していると判断されます。

4. 総資産利益率の計算方法

ROAの計算式

例えば、「当期純利益50万円、総資産1

ROAの計算方法における注意点

ROAの計算方法には、いくつかの注意点があります。

まず、利益の項目として、当期純利益だけでなく、営業利益や経常利益を用いる場合もあります。

また、総資産の計算方法も、企業によって異なる場合があります。

ROAを計算する際には、これらの点に注意して、正確な数値を算出することが重要です。

ROAの計算例

ROAの計算例をご紹介します。まず、「当期純利益50万円、総資産1

A社のROA：50万円÷1

B社がA社よりもROAが5.0％高くなりました。A社とB社は総資産が同じですが、B社のほうが1年間で得られた利益が高いため、効率良く資産を活用できているということがわかります。

それでは、「当期純利益20万円、総資産100万円」という、C社についても見てみましょう。\nC社のROA：20万円÷100万円＝20.0％\nC社は総資産が少ない一方で、総資産に対して得られている当期純利益が高くなっています。このように、ROAでは、資産の効率的な運用ができているかどうかを企業規模に関係なく数値として分析が可能です。

ROAの計算例
企業	当期純利益	総資産	ROA
A社	50万円	1,000万円	5.0%
B社	100万円	1,000万円	10.0%
C社	20万円	100万円	20.0%

まとめ

ROAは、企業の収益性を測る上で重要な指標の一つであり、企業の資産をどれだけ効率的に活用できているかを測る指標として、投資家や経営者から注目されています。

ROAの計算方法には、いくつかの注意点があります。利益の項目として、当期純利益だけでなく、営業利益や経常利益を用いる場合もあります。また、総資産の計算方法も、企業によって異なる場合があります。

ROAを計算する際には、これらの点に注意して、正確な数値を算出することが重要です。

5. 総資産利益率とROAの違い

ROAとROEの違い

ROA（総資産利益率）とROE（自己資本利益率）は、企業の収益性を測るための指標の一つであり、よく使われる指標です。

ROAは、企業が保有する「総資産」に対してどれだけの収益性を生み出しているかを示すのに対して、ROEは、企業の「自己資本」に対してどれだけの収益性を生み出しているかを示しています。

企業の財務状態を判断する際には、両者をあわせて分析することで、より正確な評価ができるでしょう。

ROAは、企業が保有するすべての資産（総資産）に対してどれだけの利益を上げているかを表す指標です。ROEは、企業が株主から預かった資本（自己資本）をどれだけ効率的に利益を生み出すために使っているかを示す指標です。

ROAとROEの計算方法の違い

ROAは、以下の式で計算されます。\nROA（％）＝利益÷総資産×100

ROEは、以下の式で計算されます。\nROE（％）＝利益÷自己資本×100

ROAとROEの違いは、分母が総資産か純資産かという点です。ROAは、総資産を基準に利益率を計算します。一方、ROEは、自己資本を基準に利益率を計算します。

ROAとROEは、それぞれ異なる視点から会社の収益性や効率性を評価します。ROAとROEのどちらが大事かは一概には言えません。会社の業種や規模、成長性、市場環境などを総合的に考慮する必要があります。

ROAとROEの計算式比較
指標	計算式
ROA	当期純利益 ÷ 総資産 × 100
ROE	当期純利益 ÷ 自己資本 × 100

ROAとROEの使い分け

ROAとROEは、それぞれ異なる視点から企業の収益性を評価する指標です。そのため、どちらの指標が優れているということはありません。

ROAは、企業全体の資産効率を評価するのに適しています。一方、ROEは、株主の視点から見た収益性を評価するのに適しています。

企業の財務状態を分析する際には、ROAとROEの両方を参考にすると、より深い理解を得ることができます。

ROAとROEを組み合わせることで、企業の収益性、効率性、成長性などを多角的に評価することができます。

まとめ

ROAとROEは、企業の収益性を測る上で重要な指標です。ROAは、企業が保有するすべての資産（総資産）に対してどれだけの利益を上げているかを表す指標です。ROEは、企業が株主から預かった資本（自己資本）をどれだけ効率的に利益を生み出すために使っているかを示す指標です。

ROAとROEを組み合わせることで、企業の収益性、効率性、成長性などを多角的に評価することができます。

企業の財務状態を分析する際には、ROAとROEの両方を参考にすると、より深い理解を得ることができます。

6. 総資産利益率の改善方法

ROAを向上させる方法

ROAを向上させる方法は、大きく分けて2つあります。

一つ目は、利益率を上げる方法です。利益率を上げるには、売上を増やすか、経費を減らすかのどちらかです。売上を増やす方法としては、商品やサービスの価格設定や販売促進策の見直し、新規市場の開拓などがあります。経費を減らす方法としては、原価削減や無駄な支出の削除、効率的な業務プロセスの構築などがあります。

二つ目は、総資産を減らす方法です。不要な在庫や固定資産の売却や廃棄、売掛金や受取手形の回収促進、借入金や社債の返済などがあります。総資産を減らすことで、同じ利益でもROAは高くなります。

ROAを向上させるためには、これらの方法を組み合わせることも有効です。

ROA向上のための具体的な施策

ROAを向上させるための具体的な施策をいくつかご紹介します。

・売上高の増加\n・販売コストの削減\n・業務効率の改善\n・不要な資産の売却\n・借入金の返済

これらの施策を実行することで、ROAを向上させることができます。

ただし、ROAを向上させるためには、企業の業種や規模、経営状況などを考慮して、適切な施策を選択することが重要です。

ROA向上のための具体的な施策
施策	説明
売上高の増加	商品やサービスの価格設定や販売促進策の見直し、新規市場の開拓など
販売コストの削減	原価削減、無駄な支出の削除、効率的な業務プロセスの構築など
業務効率の改善	生産ラインの改善、在庫管理の最適化、社員の労働時間の削減など
不要な資産の売却	在庫や固定資産の売却や廃棄など
借入金の返済	借入金や社債の返済など