ポテンシャルGDPとは?経済用語について説明

ポテンシャルGDPに関する主要項目
項目	説明
ポテンシャルGDP	経済が持続的に成長できる潜在的な能力を示す指標
潜在成長率	ポテンシャルGDPの成長率
自然失業率	経済が潜在GDP水準にあるときの失業率
産出量ギャップ	ポテンシャルGDPと実際のGDPの差
オークンの法則	産出量ギャップと失業率の関係を示す法則
全要素生産性 (TFP)	資本と労働の投入量以外の要因による産出量の変化
ホドリック＝プレスコット・フィルタ (HPフィルタ)	時系列データからトレンド成分と循環成分を分離する手法
人口動態	ポテンシャルGDPに影響を与える要因の一つ
技術革新	ポテンシャルGDPに影響を与える要因の一つ
経済政策	ポテンシャルGDPに影響を与える要因の一つ
財政政策	政府支出を増減させる政策
金融政策	マネーサプライを増減させる政策
インフレーション	物価の上昇
デフレーション	物価の下落
生産可能性フロンティア	社会全体の生産能力を示す曲線
コブ・ダグラス型の生産関数	資本と労働の投入量から産出量を推計する関数
社会消費品小売総額	消費支出の指標
固定資本減耗	機械設備や建物の価値の減少
純間接税	間接税から補助金を差し引いたもの
海外からの純受取	海外からの所得から海外への支払いを差し引いたもの
国民総所得 (GNI)	国民が国内外で生み出した所得の合計
国民純所得 (NNI)	国民総所得から固定資本減耗を差し引いたもの
国民所得 (NI)	国民純所得から純間接税を差し引いたもの
国内所得 (DI)	国民所得から海外からの純受取を差し引いたもの
三面等価の原則	生産、分配、支出の3つの側面で見た合計が等しくなるという法則
GDPデフレーター	名目GDPを基準年の価格で割って求める指数
Brain Gain	高度な知識や技術を持つ人材の流入
社会消費支出	消費支出の指標
労働参加率	労働力人口に占める就業者の割合
資本装備率	資本ストックの規模を示す指標
Global Burden of Disease	世界全体の疾病負担を評価する指標
Socio-demographic Index (SDI)	社会経済指標
H1-Bビザ	米国で働くためのビザ
Antiretroviral Therapy (ART)	HIV/AIDS治療薬
UN-Habitat	国連人住センター
Centre for Economic and Business Research	経済・ビジネス調査センター

1. ポテンシャルGDPとは

ポテンシャルGDPの定義

ポテンシャルGDPとは、経済学において、資本や労働が最大限に活用された場合に達成できると考えられる長期的に維持可能な実質国内総生産 (GDP) の最高水準です。潜在GDPとも呼ばれ、その成長率は潜在成長率と呼ばれます。

自然的・制度的な制約のため上限値が存在します。現実のGDPが潜在GDPを上回ると、（賃金や物価の統制が無ければ）総需要 (aggregate demand) が総供給（英語版）が超えるにつれてインフレーションが加速する傾向があります。これは労働力と労働時間、資本ストック、実物資源の供給が限られており、技術やノウハウの限界もあるためです。グラフで図示すると、自然限界を超える産出量の拡大は、平均費用（英語版）曲線上、最適な数量を上回る生産量のシフトと見なすことができます。

GDPが潜在GDPを下回る場合、供給者が生産能力の過剰を解消するために値下げするのでインフレーションは減速します。

マクロ経済学における潜在産出量は、ある社会全体の生産可能性フロンティア（曲線）の一点に相当し、自然的・技術的・制度的制約を反映しています。

ポテンシャルGDPとインフレーションの関係
現実のGDP	インフレーション
潜在GDPを上回る	加速
潜在GDPを下回る	減速

ポテンシャルGDPと自然失業率

潜在産出量は自然国内総生産(natural gross domestic product) とも呼ばれます。もし経済が潜在GDP水準であれば、失業率はインフレ非加速的失業率 (NAIRU) または自然失業率と等しくなります。

しかし、インフレ非加速的失業率や自然失業率が実際にはどのようなものであるか[要出典]については経済学者の間で意見が一致していません。

一般的に言えば、ほとんどの中央政府や中央銀行は国内総生産（GDP）を潜在産出量の水準付近に維持しようとする。政府支出を増減させる財政政策と消費と投資の水準を変えるためにマネーサプライを増減する金融政策の2つが最も一般的な戦略である。

潜在産出量と現実の産出量の乖離は産出量ギャップ（GDPギャップ）と呼ばれ、産業の生産能力利用（英語版）率（資本装備率）と相関がある[1]。潜在産出量は、産出量ギャップの変化に付随する産出量の変化に関するオークンの法則との関連付け、産出量ギャップと比べた経済の景気動向と景気循環の時系列データの要因分解、などでも研究される[2][3]。

ポテンシャルGDPと失業率の関係
現実のGDP	失業率
潜在GDP水準	自然失業率
潜在GDPを下回る	上昇

日本のポテンシャルGDP

内閣府は、「経済の過去のトレンドから見て平均的に生産要素を投入した時に実現可能な生産量」を潜在産出量と呼んでおり、この定義に基づいて日本の経済の潜在産出量を推計して産出量ギャップを算出している[4][5]。

2010年現在の日本の潜在成長率は、実質値で1.5-2.0%とされている[6]。

まず、下記のコブ・ダグラス型の生産関数でソロー残差（英語版）（現実の成長率から資本と労働の寄与を除いた残差）を算出し、全要素生産性 (TFP) を推計する[4]。

この関数の両辺をLHで割ると、\nとなり、これを自然対数に変換して次の式を得る。\n上記の式にY、α=0.33(1980年以降の平均値)、現実に稼働している資本投入量KSと労働投入量LHを代入してlnAを求め、ホドリック＝プレスコット・フィルタ（英語版）（HPフィルタ）により平滑化（英語版）した値をTFPとする[4]。

まとめ

ポテンシャルGDPは、経済が持続的に成長できる潜在的な能力を示す重要な指標です。

現実のGDPがポテンシャルGDPを上回るとインフレーションが加速し、下回るとインフレーションが減速する傾向があります。

ポテンシャルGDPは、政府や中央銀行が経済政策を策定する際に重要な参考となる指標であり、経済の潜在的な成長力や持続可能性を評価するために用いられます。

日本のポテンシャルGDPは、内閣府が過去のトレンドに基づいて推計しており、その数値は経済政策の策定や経済状況の分析に役立てられています。

2. ポテンシャルGDPの計算方法

生産関数による推計

ポテンシャルGDPは、直接観測することができないため、過去の経済データや生産関数を用いて推計されます。

一般的な推計方法の一つに、コブ・ダグラス型の生産関数を用いる方法があります。

この生産関数は、資本と労働の投入量から産出量を推計するもので、ポテンシャルGDPを推計する際には、資本と労働の投入量を潜在的な水準に設定し、全要素生産性 (TFP) を考慮することで、ポテンシャルGDPを推計します。

TFPは、資本と労働の投入量以外の要因、例えば技術進歩や効率性向上によって産出量がどのように変化するかを示す指標です。

コブ・ダグラス型の生産関数
Y	産出量
K	資本
L	労働
A	全要素生産性 (TFP)
α	資本の分配率

ホドリック＝プレスコット・フィルタ（HPフィルタ）

TFPを推計する際には、ホドリック＝プレスコット・フィルタ（HPフィルタ）と呼ばれる手法が用いられることがあります。

HPフィルタは、時系列データからトレンド成分と循環成分を分離する手法であり、TFPの長期的なトレンドを抽出するために用いられます。

HPフィルタは、経済データのトレンドを分析する際に広く用いられており、ポテンシャルGDPの推計においても重要な役割を果たしています。

HPフィルタを用いることで、TFPの長期的なトレンドをより正確に把握することができ、ポテンシャルGDPの推計精度を高めることができます。

その他の推計方法

ポテンシャルGDPの推計には、生産関数以外にも、様々な方法が用いられています。

例えば、過去の経済データに基づいて、トレンド分析を行う方法や、経済モデルを用いてシミュレーションを行う方法などがあります。

これらの推計方法にはそれぞれ長所と短所があり、どの方法が適切かは、分析の目的やデータの性質によって異なります。

ポテンシャルGDPの推計は、経済政策の策定や経済状況の分析に重要な役割を果たすため、様々な方法が開発され、研究が進められています。

まとめ

ポテンシャルGDPは、直接観測できないため、過去の経済データや生産関数を用いて推計されます。

一般的な推計方法には、コブ・ダグラス型の生産関数を用いる方法や、HPフィルタを用いる方法などがあります。

ポテンシャルGDPの推計には、様々な方法が用いられており、どの方法が適切かは、分析の目的やデータの性質によって異なります。

ポテンシャルGDPの推計は、経済政策の策定や経済状況の分析に重要な役割を果たすため、様々な方法が開発され、研究が進められています。

3. ポテンシャルGDPの重要性

経済政策の策定

ポテンシャルGDPは、政府や中央銀行が経済政策を策定する際に重要な参考となる指標です。

政府は、ポテンシャルGDPを参考に、財政政策を策定します。

例えば、ポテンシャルGDPが低下している場合は、政府支出を増やすことで需要を喚起し、経済活動を活性化させる政策を採ることが考えられます。

中央銀行は、ポテンシャルGDPを参考に、金融政策を策定します。

ポテンシャルGDPと経済政策
ポテンシャルGDP	経済政策
低下	財政政策による需要喚起
低下	金融政策による金利引き下げ
上昇	インフレーション抑制のための政策
上昇	経済過熱抑制のための政策

経済状況の分析

ポテンシャルGDPは、経済状況を分析する際にも重要な指標となります。

現実のGDPがポテンシャルGDPを下回っている場合は、経済が潜在的な能力を十分に発揮できていないことを示唆します。

この場合、政府や中央銀行は、経済活動を活性化させるための政策を検討する必要があります。

逆に、現実のGDPがポテンシャルGDPを上回っている場合は、経済が過熱気味であることを示唆し、インフレーションのリスクが高まっている可能性があります。

長期的な経済成長

ポテンシャルGDPは、長期的な経済成長を評価する指標としても重要です。

ポテンシャルGDPの成長率が高いほど、経済が持続的に成長できる可能性が高いことを示します。

ポテンシャルGDPの成長率を向上させるためには、技術革新や人材育成など、長期的な視点に立った政策が必要となります。

ポテンシャルGDPは、経済の潜在的な成長力や持続可能性を評価するために用いられます。

まとめ

ポテンシャルGDPは、経済政策の策定、経済状況の分析、長期的な経済成長の評価など、様々な場面で重要な役割を果たす指標です。

政府や中央銀行は、ポテンシャルGDPを参考に、経済活動を活性化させ、インフレーションを抑え、長期的な経済成長を実現するための政策を策定します。

ポテンシャルGDPは、経済の潜在的な能力を示す指標であり、経済の健全性を評価するために用いられます。

ポテンシャルGDPの成長率を向上させるためには、技術革新や人材育成など、長期的な視点に立った政策が必要となります。

4. ポテンシャルGDPと実際のGDPの比較

産出量ギャップ

ポテンシャルGDPと実際のGDPの差を産出量ギャップといいます。

産出量ギャップは、経済の潜在的な能力と実際の経済活動の乖離を示す指標であり、経済政策の策定や経済状況の分析に役立ちます。

産出量ギャップがプラスの場合、経済は潜在的な能力を十分に発揮できており、インフレーションのリスクが高まっている可能性があります。

産出量ギャップがマイナスの場合、経済は潜在的な能力を十分に発揮できておらず、失業率が高くなっている可能性があります。

産出量ギャップと経済状況
産出量ギャップ	経済状況
プラス	経済は潜在能力を十分に発揮
マイナス	経済は潜在能力を十分に発揮できていない
プラス	インフレーションリスク
マイナス	失業率上昇リスク

オークンの法則

オークンの法則は、産出量ギャップと失業率の関係を示す法則です。

オークンの法則によると、産出量ギャップが1%減少すると、失業率は約0.5%増加するとされています。

この法則は、産出量ギャップが経済活動に与える影響を分析する際に役立ちます。

産出量ギャップが大きくなると、失業率も高くなる傾向があるため、政府は産出量ギャップを縮小するための政策を検討する必要があります。

経済政策への影響

産出量ギャップは、政府や中央銀行が経済政策を策定する際に重要な参考となる指標です。

産出量ギャップがプラスの場合、政府はインフレーションを抑えるための政策を検討する必要があります。

産出量ギャップがマイナスの場合、政府は経済活動を活性化させるための政策を検討する必要があります。

中央銀行は、産出量ギャップを参考に、金融政策を調整します。

まとめ

ポテンシャルGDPと実際のGDPの差を産出量ギャップといい、経済の潜在的な能力と実際の経済活動の乖離を示す指標です。

産出量ギャップは、経済政策の策定や経済状況の分析に役立ちます。

オークンの法則は、産出量ギャップと失業率の関係を示す法則であり、産出量ギャップが大きくなると、失業率も高くなる傾向があるため、政府は産出量ギャップを縮小するための政策を検討する必要があります。

産出量ギャップは、政府や中央銀行が経済政策を策定する際に重要な参考となる指標です。

5. ポテンシャルGDPの影響要因

労働力

ポテンシャルGDPは、労働力や資本ストックなどの生産要素の量と質によって影響を受けます。

労働力人口の増加や労働生産性の向上は、ポテンシャルGDPの増加につながります。

労働力人口の増加は、人口増加や労働参加率の向上によって実現されます。

労働生産性の向上は、技術革新や人材育成によって実現されます。

ポテンシャルGDPに影響を与える要因
要因	説明
労働力	労働力人口の増加や労働生産性の向上
資本ストック	投資の増加
技術進歩	生産プロセスや製品の効率性向上