ROAとは?経済用語について説明

ROAと関連指標の比較
指標	意味	計算式
ROA	総資産利益率	当期純利益 ÷ 総資産 × 100
ROE	自己資本利益率	当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
売上高利益率	売上高に対する利益率	利益 ÷ 売上高 × 100
総資産回転率	総資産の回転率	売上高 ÷ 総資産
財務レバレッジ	自己資本に対する総資産の倍率	総資産 ÷ 自己資本

1. ROAとは? 経済用語の基本

ROAの意味と目的

ROAはReturn On Assetsの略で、日本語では総資産利益率と呼ばれます。これは、企業が保有するすべての資産（総資産）を使って、どれだけの利益をあげられたのかを示す指標です。ROAが高いほど、企業は少ない投資で多くの利益を得ていると判断できます。ROAは、企業の収益力を評価する指標として、投資家や株主から注目される重要な指標です。

ROAは、企業の経営状況を分析する上で重要な指標の一つです。投資家にとっては、企業の資産運用能力を評価する際の目安となる指標と言えるでしょう。また、企業自身が自社の経営状況を把握し、改善策を立てるための参考にもなります。

例えば、企業Aと企業Bが同じ総資産10億円を持っているとします。企業Aは当期純利益が5億円、企業Bは当期純利益が10億円だった場合、ROAはそれぞれ以下のようになります。\n企業AのROA：5億円 ÷ 10億円 × 100 = 5.0%\n企業BのROA：10億円 ÷ 10億円 × 100 = 10.0%\nこの例では、企業Bの方が企業AよりもROAが高くなっています。これは、企業Bの方が企業Aよりも少ない資本でより多くの利益を上げていることを意味します。

ROAは、企業の収益性を判断する上で重要な基準となります。投資家にとっては、企業の資産運用能力を評価する際の目安となる指標と言えるでしょう。また、企業自身が自社の経営状況を把握し、改善策を立てるための参考にもなります。

ROAの計算例
企業	当期純利益	総資産	ROA
A社	50万円	1,000万円	5.0%
B社	100万円	1,000万円	10.0%
C社	20万円	100万円	20.0%

ROAの計算式

ROAは、以下の式で計算されます。\nROA（％）＝当期純利益 ÷ 総資産 × 100\n当期純利益は、企業の売上高から経費を差し引いたものです。総資産は、企業が所有するすべての資産の合計です。

ROAの計算式はシンプルですが、総資産と純利益は様々な要因によって変化します。そのため、ROAが高くても経営能力が高いとは限りません。

ROAは、企業の経営状況を把握する上で重要な要素であり、投資家が投資判断をする際の参考指標として利用されます。ROAが高い企業は、投資家にとって魅力的な選択肢と見なされることがあります。

ただし、ROAは単体で企業の評価を行うには不十分な場合もあります。他の財務指標や業績の要素との組み合わせで見ることが重要です。また、ROAは業種によっても異なる傾向があるため、業界標準との比較を行うことも重要です。

ROAの推移を見る重要性

ROAは、時間軸に沿って追うことで、企業の収益性が向上しているのか、それとも悪化しているのかを把握することができます。時間軸と共に企業のROAが向上していたら、贅肉体質(資産)の経営から、筋肉質の経営に変わってきているということがみて取れます。

例えば、よく飛行機に乗るので(9202)ANAホールディングスを見てみると、過去から未来的にはROAが回復傾向にあることがわかります。つまり、より経営は改善してきており、筋肉質な会社経営に変わってきていることがわかりますね。

ROAの数値を単体で見るのではなく、業界平均や競合他社と比較することが大切です。これにより、自社の経営効率が業界内でどの程度なのかを評価することができます。

例えば、では次に飛行機の会社のライバル企業であるJALと比較してみましょう。ANAの方がROAが高いですね。つまり、JALとANAを比較すると、より少ない資本でより大きな純利益を上げているのはANAであるということがわかりますね。ただ、注意すべき点は、ANAはROAの数値がダウンしているのに対し、JALは過去から３期連続でROAの数値を改善し続けているの見逃してはいけません。

まとめ

ROAは、企業が保有するすべての資産を使って、どれだけの利益をあげられたのかを示す指標です。ROAが高いほど、企業は少ない投資で多くの利益を得ていると判断できます。

ROAは、企業の収益力を評価する指標として、投資家や株主から注目される重要な指標です。

2. ROAの重要性とは

ROAが示すもの

ROAは、企業の資産を有効活用できているかどうかを示す指標です。ROAを確認することで、資産をどの程度有効活用できているのかがわかります。そもそも、一般的な企業活動は投資の上に立脚しています。人や資材、広告、設備等に投資を行い、それによって投資額を上回るリターンを得ることを目指すのが一般的な営業活動だといえるでしょう。しかし、投資をするには、そのための資産が必要となります。

一方、利益は、売上から売上を得るために行った投資額等を差し引いた金額です。この2つの数値から計算されるROAを見ることで、資産を元手にどのくらいの利益を上げられたのかがわかるのです。投資に使える資産が少ないのに利益額が高ければ、資産を有効活用できていると考えられますが、反対に、資産が大きいのに利益が少ない場合、資産を効果的に活用できていない可能性があります。なお、ROAは多数の企業と比較してみることが必要となりますが、業種によって数値が異なるため、比較の際は注意が必要です。

保有資産に対して高額な投資を行えば、それだけROAは低くなります。ただし、企業がビジネスの成長を目指して先行投資を行う時期には、さまざまな諸経費がかかるものです。単年で見たROAが低くても、その際の投資が功を奏して、長期的な利益を生み出す可能性もあります。そのため、ある時点でのROAでは、一概に「高いほうが良い」「低いと良くない」とはいえません。

同様に、ROAが高い場合は「効率的な経営ができている」と考えることもできますが、「従業員に対するリターンが少ない」「長期的な成長につながる投資ができていない」といった問題をはらんでいる可能性もあります。単年の数字だけを見るのではなく、なぜそうなっているのかを把握し、推移を見ていくことが大切です。

ROAの活用シーン

ただし、ROAは単体で企業の評価を行うには不十分な場合もあります。他の財務指標や業績の要素との組み合わせで見ることが重要です。さらに、ROAは業種によっても異なる傾向があるため、業界標準との比較を行うことも重要です。

ROAは、企業が保有する総資産を活用していかに利益を生み出しているかを示すため、収益性を評価するのに役立ちます。ROAが高い企業は、少ない資産で多くの利益を上げている可能性があります。一方で、ROAが低い企業は、資産を十分に活用できていない可能性があるため、収益性向上のための対策を検討する必要があります。

ROAは異なる企業の収益性を比較するのに役立ちます。同じ業種や市場に属する企業のROAを比較することで、業界内でどの企業がより効率的に運営されているかを把握できます。

ROAのトレンド分析

ROAは期間ごとに計算することで、企業の収益性における変化やトレンドを把握するのに役立ちます。過去のROAの推移を分析することで、企業の業績の成長や減少の傾向を把握し、将来の収益性を予測する手がかりとなります。

ROAが高い企業は、投資家からの信頼が高く、株価が上昇する傾向にあることが多いです。逆に、ROAが低い企業は、投資家からの評価が低く、株価が下落する傾向にあります。

しかしROAだけで株価を判断するわけではなく、株式投資においては、さまざまな要因を総合的に考慮する必要があります。

ROAは、企業が資産をどの程度効果的に運用しているかを示す重要な指標です。資産を効率良く運用している企業は、今後も安定した利益を生み出すと判断できます。ただしROAは、業界や企業規模によって平均値が異なります。また数年分のROAをチェックし、上昇傾向にあるのか下降傾向になるのか見ることも重要です。

まとめ

ROAは、企業が保有する資産をどの程度効果的に運用しているかを示す重要な指標です。

3. ROAの計算方法について詳しく解説

ROAの計算式

ROAの計算式はシンプルですが、総資産と純利益は様々な要因によって変化します。そのため、ROAが高くても経営能力が高いとは限りません。

ROAの計算例

例えば、当期純利益が50万円、総資産が1

企業AのROA：50万円 ÷ 1

企業Bの方が企業AよりもROAが高くなっています。これは、企業Bの方が企業Aよりも少ない資本でより多くの利益を上げていることを意味します。

このように、ROAは企業規模に関係なく、資産の効率的な運用ができているかどうかを数値として分析が可能です。

ROAの計算例
企業	当期純利益	総資産	ROA
A社	50万円	1,000万円	5.0%
B社	100万円	1,000万円	10.0%

ROAの分析方法

ROAを計算することで、企業の経営状況を把握できます。ROAから判断できる2つのポイントをご紹介します。

ROAは、資産を有効活用できているかどうかを示す指標です。ROAを確認することで、資産をどの程度有効活用できているのかがわかります。

ROAは、多数の企業と比較してみることが必要となりますが、業種によって数値が異なるため、比較の際は注意が必要です。

まとめ

ROAは、企業の収益力を評価する指標として、投資家や株主から注目される重要な指標です。

4. ROAとROEの違いとは

ROEとは

ROEはReturn On Equityの略で、「自己資本利益率」を意味します。ROAと同じく、ROEでは資本をどの程度活用できているかを示すことが可能です。ただし、ROAが総資産をもとに計算するのに対し、ROEでは自己資本のみをもとに計算を行います。

ROEの計算方法は下記のとおりです。\nROE＝純利益÷自己資本\nなお、自己資本とは、企業が持つ資産のうち、返済の必要がないものを指し、具体的には、株主から調達した資本などが該当します。自己資本には、融資の借入額が含まれません。そのため、ROEを見ることで、株主の投資をどのくらい効率良く活用できているのかがわかります。

ROEの平均は企業規模や業種によって異なりますが、2018年度の日本の上場企業の平均は9.4％です。

ROEは、企業の経営状況を把握する上で重要な要素であり、投資家が投資判断をする際の参考指標として利用されます。ROEが高い企業は、投資家にとって魅力的な選択肢と見なされることがあります。

ROAとROEの違い

ROAとROEは、企業の収益性を測るための指標の一つであり、よく使われる指標です。

ROAは、企業が保有する「総資産」に対してどれだけの収益性を生み出しているかを示すのに対して、ROEは、企業の「自己資本」に対してどれだけの収益性を生み出しているかを示しています。

企業の財務状態を判断する際には、両者をあわせて分析することで、より正確な評価ができるでしょう。

ROAは、自己資本か他人資本かにかかわらず、すべての資産を合計した総資産で計算される指標となります。一方、ROEは、自己資本をどれだけ効率的に活用しているのかを示す指標になります。

ROAとROEの比較
指標	計算式	対象
ROA	当期純利益 ÷ 総資産 × 100	総資産
ROE	当期純利益 ÷ 自己資本 × 100	自己資本

ROAとROEの使い分け

ROAとROEは、それぞれ異なる視点から企業の収益性を評価する指標です。そのため、どちらが優れているということはありません。

ROAは、企業全体の収益性を評価するのに適しています。一方、ROEは、株主の視点から企業の収益性を評価するのに適しています。

企業分析を行う際には、ROAとROEの両方を参考に、企業の収益性と効率性を総合的に判断することが重要です。

ROAやROEは、会社経営の収益性および効率性を判断する指標です。そのため、会社を判断するのにROA、ROEどちらが大事だということはございません。企業を評価するには、ROEやROAのほかにも、成長性なども分析する必要があります。また、その会社が生み出している製品やサービスのクオリティ、市場環境など、総合的な観点を持って評価していくことが望まれます。

まとめ

ROAとROEは、企業の収益性を測るための重要な指標です。

企業の財務状態を判断する際には、両者をあわせて分析することで、より正確な評価ができるでしょう。

5. ROAの産業別比較とは

ROAの産業別平均値

ROAは、業界や企業規模によって平均値が異なります。

例えば、製造業や小売業などの資産を多く抱える業種はROAが低くなりやすいです。一方で、ソフトウェア開発などの資産を持たない業種は、ROAが高いことが多いです。

このような業種ごとの傾向を把握したうえでROAを比較することで、より精度の高い分析ができます。

業種別ROA平均値
業種	ROA平均値
情報通信業	6.1%
飲食サービス業	1.2%
鉱業、採石業、砂利採取業	0.8%

ROAの産業別ランキング

日本経済新聞による2019年9月27日時点での、日本国内で全国市場に上場している企業におけるROAランキング（上位10社）は次のようになります（ここではROAとして使用総資本経常利益率を使用）。

上位10社中、サービス業が7社・小売業が2社で、製造業は窯業のわずか1社という内訳になっています。各企業の事業内容を紹介します。

上記のROAランキングでは10社中3社がシステム・ソフトウェア業です。これは、ROAを求める数式の分母が総資産であることも関係しています。システム業などのIT事業では、工場設営などの大型設備投資は不要なため、総資産が小さめになる傾向があります。同じ利益なら分母（総資産）が小さいほうがROAは高くなるため、設備投資が必要な製造業などのほうがROAは低くなります。

しかし、ROAが高めに出るからといって、IT事業のほうが製造業より優れているという結論にはなりません。ROAのランキングを見るうえでは、総資産が小さくてすむ業種のほうがROAが高く出るという特徴を踏まえて、異業種ではなく同業種間でROAを比較するのがよいでしょう。

ROAランキング（上位10社）
順位	企業名	ROA
1位	株式会社サイバーエージェント	70.61%
2位	株式会社ディー・エヌ・エー	45.75%
3位	株式会社マネーフォワード	38.51%
4位	株式会社メルカリ	35.73%
5位	株式会社リクルートホールディングス	28.59%
6位	株式会社ソフトバンクグループ	27.85%
7位	株式会社楽天グループ	26.73%
8位	株式会社ヤフー	25.87%
9位	株式会社LINE	24.99%
10位	株式会社GMOインターネット	24.11%

ROAの産業別比較の注意点

ROAは、業界や企業規模によって平均値が異なります。

まとめ

ROAは、企業の収益力を評価する指標として、投資家や株主から注目される重要な指標です。

6. ROA向上のための戦略とは

ROA向上のための戦略

ROAを高めるための戦略は、基本的には純利益を増やすか、総資産を減らすかの二つに大別されます。しかし、単純に純利益を増やすだけではなく、効率的に資産を使って純利益を上げることが重要です。

具体的には、売上高を増やすためのマーケティング戦略やコスト削減による純利益額の増加、無駄な資産の削減、売却などが考えられます。

また、ROI（投資利益率）を高めることもROA向上に寄与します。これらの戦略は、企業のビジネスモデルや業界状況により異なるため、自社に合った最適な戦略を見つけることが求められます。

ROAは資産から売上が生まれ、売上から原価や販管費などが引かれ、法人税を支払った後に残る純利益となる、このサイクル全体の効率性をみるものでしたね。つまり、それを分解すると、ROA = 総資産回転率 × 売上高利益率となります。

総資産回転率の向上

総資産回転率は売上÷総資産です。これより、総資産の割合に対する売上の大きさを知ることができます。

総資産回転率を上げるためには、現在の総資産を増やさずに積極的な販売戦略などによって売上高を増加させる、あるいは現在の売上高を維持しながら、不要な資産を処分あるいは圧縮することによって総資産の減少が必要になります。

総資産回転率を上げるという視点は、総資産に加えて売上高を含めて検討することになるため、単に総資産のみに着目する場合よりも、より細やかな戦略が立てられるようになります。

総資産回転率を向上させるためには、現在の総資産を増やさずに積極的な販売戦略などによって売上高を増加させる、あるいは現在の売上高を維持しながら、不要な資産を処分あるいは圧縮することによって総資産の減少が必要になります。

売上高利益率の向上

売上高利益率は、企業のすべての活動の結果として得られる利益率です。売上高当期純利益率の計算式は、「当期純利益÷売上高」で求められ、企業の活動が最終的に資産の増加にどの程度結びついたかを示しています。なお、これまでの売上高当期純利益率を計算することで、企業の成長性も把握可能です。

売上高利益率を向上させるためには、経費を増加させずに売上高を増加させるか、売上高を一定に保ちながら経費を減らすことが必要です。一般的には、売上を増やせば経費も上がる場合が多くなるため、短期的に利益を増やすのであれば、経費を下げるのが効果的な方法といえるでしょう。

経費を下げる方法には、原材料や人件費の見直し、広告費の削減などが挙げられます。しかし、経費を削減することで従業員の意欲が下がったり、生産性の低下につながったりする施策はとるべきではありません。また、原材料等を見直すことで製品のクオリティが下がれば、顧客離れが起こる可能性もあります。デジタル化を進めて業務効率や正確性を上げる、無駄な設備投資や利用していない設備の維持費用などを削減するといった方法を検討するのがおすすめです。売上高当期純利益率を上げるという視点は、当期純利益に加えて売上高も含めて検討することになるため、単に当期純利益のみに着目する場合よりも、より詳細な分析が可能になります。

売上高利益率を上げるという視点は、当期純利益に加えて売上高を含めて検討することになるため、単に当期純利益のみに着目する場合よりも、より詳細な分析が可能になります。

まとめ

ROAを高めるためには、「当期純利益÷総資産」というROAの計算式からわかるとおり、当期純利益を高めたり、総資産を減らしたりすることが必要です。

また、ROAを求めるもうひとつの計算式である「売上高当期純利益率×総資産回転率」からわかるとおり、売上高当期純利益率を上げたり、総資産回転率を上げたりすることも、ROA向上につながります。

総資産を減らすことでも、ROAを上げられます。総資産を減らすというとネガティブな印象を抱かれがちですが、無駄な資産を持たないようにするということがポイントです。利益を生み出さない土地や建物、設備などを売却する、不良在庫を処分するといった方法で、総資産を減らすプランを考えてみましょう。

売上高当期純利益率を上げることでも、ROAを向上できます。売上高当期純利益率を向上させるためには、経費を増加させずに売上高を増加させるか、売上高を一定に保ちながら経費を減らすことが必要です。一般的には、売上を増やせば経費も上がる場合が多くなるため、短期的に利益を増やすのであれば、経費を下げるのが効果的な方法といえるでしょう。

参考文献

・Roa(総資産利益率)とは？Roaの計算式やroeとの違いについて解説 | ビジドラ～起業家の経営をサポート～

・ROA（総資産利益率）とは？計算式やROE・ROIとの違いをわかりやすく解説｜OBC360°｜【勘定奉行のOBC】

・Roa(総資産利益率)とは？計算方法やroeとの違い | はじめての株式投資 | 松井証券

・Roa（総資産利益率）とは？計算式やroe（自己資本利益率）との違いを解説 | 経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識 …

・Roaとは？図解でわかりやすく解説!目安と基準を知ろう | 投資とマーケティングを愛するnishimon

・Roa（総資産利益率）とは？計算方法やroeとの違い、改善方法などを解説 – 経理お役立ち情報 – 弥生株式会社【公式】

・Roa（総資産利益率）とは？Roeとの違いや計算式、目安を解説 – Invoy

・ROA（総資産利益率）とは｜意味や計算式、実際の活用方法について解説【株初心者】

・Roaとは？Roaの計算式・使い方や分析方法を解説 – クロス・オペレーショングループ

・企業分析に役立つROEとROAの理解と活用法｜まさ☆

・【図解】ROEとROAの違いをわかりやすく解説 | 経理のお仕事.com